【業界研究】スーパー業界の現状・動向・課題について

業界の現状

新しいライフライン

コンビニと並んで、最も身近な存在とも言えるのがスーパーマーケット(スーパー)です。スーパーの定義というものは存在しませんが、食品スーパーの場合は全体の売上に占める食品の割合が70%以上と定められています。

スーパーには1万を優に超える商品があり、その商品の多くが普段食べるもので占められています。おまけに、青果、鮮魚、精肉などと仕入先が異なる商品でも1ヶ所で買い揃えられる利便性を併せ持っています。つまり、スーパーは普段の暮らしを食から支えている存在なのです。

逆に言えば、生きるために必要な商品だからこそ、スーパー業界にはそれを届けるという社会的な使命が出てきます。スーパーを、水道や電気と同じライフラインととらえる考え方がありますが、今日の生活において、スーパーはなくてはならないものの1つであり、まさしくライフラインと言っても過言ではありません。

スーパー業界は、現代社会において、そんなライフラインを提供する大切な役割を担っているのです。

基本情報

  • 市場規模:13兆1,682億円
  • 労働者数:445,152人
  • 平均年齢:40.5歳
  • 平均勤続年数:13.8年
  • 平均年収:489万円

スーパー業界は、わたしたちの日常生活に深く密着しているだけあって、その市場規模はかなり大きなものとなっています。市場規模15.9兆円の銀行業界や、同13.7兆円の電気通信業界にも匹敵する数字になっています。

その一方で、平均年収は平均的な数字になっていますが、労働者数を考えると致し方ないのかもしれません。ちなみに、労働者数ですが、うち正社員が10万3,021人、パート34万2,131人となっています。

仕事内容

スーパー業界の場合、分業が基本となっており、その仕事は「本部」と「現場」に分かれます。「本部」とは、方針や企画、計画づくりを役割とし、「現場(店舗)」はその本部が作った計画を実行する役割となります。

本部の主な役割

  • オペレーションライン:現場の作業実行と無駄の排除(ストアマネージャーなど)
  • クリエイティブライン:商品に関する起案、決定(バイヤー、マーチャンダイザーなど)
  • ラインスタッフ:調査や改革(スーパーバイザー、在庫コントローラーなど)
  • サービス:事務(オフィスマネージャー、インストラクターなど)
  • スタッフ:トップの方針と政策の起案(エデュケーター、コントローラーなど)

店舗の主な役割

  • 思想:会社の理念を理解した上での、目指す方向性の共有化
  • 商品:商品をカテゴリーではなく売り方で把握(旬の商品、新商品、チラシ商品など)
  • 人:従業員とお客さまに対するコミュニケーションの徹底
  • 売場:定番、特売の販売場所、陳列などの工夫
  • その他:情報や予算の管理

業界シェアランキング上位3位

1位:イオン:6兆3,951億円
2位:セブン&アイ・ホールディングス:5兆6,318億円
3位:ユニーグループ・ホールディングス:8,638億円

平均年収ランキング上位3位

1位:イオン:844万円
2位:セブン&アイ・ホールディングス:719万円
3位:ユニーグループ・ホールディングス:689万円

業界の動向

イオンとセブン&アイ・ホールディングの2強

食品や衣料品、日用品などの商品を大量販売する総合スーパーは大規模な店舗を地方に出店する例が多く、主に食品を扱う食品スーパーは郊外型の大きな店だけではなく、都市部にも小型の店舗を出店しています。

スーパー業界においては、イオンとセブン&アイ・ホールディングの2強が圧倒的なシェアを占めています。イオンは、イオンリテール、マックスバリュ、マルエツなどを展開し、セブン&アイ・ホールディングはイトーヨーカ堂、東北地方中心のヨークベニマルを展開しています。

一方、地方スーパーは、少子高齢化が進んでいることもあり、需要の増加が見込めず、厳しい状況が続いています。2015年には、山口県を拠点とする丸久と大分地盤のマルミヤストアが経営統合してリテールパートナーズを発足させました。

2016年には北海道と東北を地盤とするアークスが、同じく北海道地盤の丸しめ志賀商店からスーパー事業を譲り受けました。また同社は、ドラッグストア大手のサンドラッグと共同出資会社を設立するなど、M&Aが活発化しています。

セルフレジの導入が進む

大手スーパーではセルフレジの導入が進んでいます。

セルフレジは、買い物客が自分で清算するもので、売り場の人手不足解消に役立っています。買い物かごを置く台と、バーコードを読み取った商品を袋に入れるための台の2つを備えたタイプが多く、両方の重さを比べて清算漏れや不正を防ぐ仕組みになっています。

惣菜の需要増加

食品スーパーは、共働きや高齢者向けの惣菜を増やしています。

たとえば、コンビニの惣菜は、唐揚げやおでんといった商品もあるものの、基本は冷蔵ケースに入っていることが多くなっています。しかし、食品スーパーでは、時間別に惣菜自体の商品を変えたり、ピーク時間に合わせて商品の陳列量を増やしたりするなど、販売政策を強化し顧客獲得に励んでいます。

地域密着

スーパー業界は、地域密着を売りに地元産の野菜などを売り込んでいます。

マルエツは2016年に湘南エリアに出店し、地元産の生鮮品や加工食品を充実させています。地元の食品を集めたコーナーを設け、地元ブランドの商品説明とともに陳列し、さらには、消費者からおすすめの地元商品を募集するなどして品揃えを増やしています。

市場動向

食品スーパーは好調も、市場全体は微増にとどまる

日本チェーンストア協会によると、2015年のスーパー業界の売上高は13兆1,682億円で、前年比1.1%増となり、3年連続で増加の堅調な伸びを示しています。

一方で、地域に密着し、生鮮食品などの細かなニーズを取り込んだ地域や地方の食品スーパーは好調で、地域スーパーは6.2%、地方スーパーは4.2%の伸びとなりました。これは、総合スーパーが衣料品などで苦戦をしたこと、食品スーパーが得意分野の生鮮食品や惣菜の販売を強化したことが原因とみられています。

業界の課題

ネット販売との差別化

食品や日用品をインターネット上で注文を受け、自宅に配送するというネットスーパーの市場が拡大しています。

イトーヨーカ堂、イオン、西友などのスーパーが拡充を進めており、パソコンまたはスマートフォンの専用サイトで注文し、自宅や指定の場所で受け取ることができるサービスです。商品価格は基本的に店頭価格と同じで、即日配送にも対応しています。

スーパーはネットスーパーに対する言葉にもなっている「リアル店舗」であり、実際の店舗に商品を集め、お客さんに来てもらって、買ってもらわなくてはいけません。

店舗を持つという強みをどうように発揮していくのか、そして、お客さんにとって、店舗に来るということがどのような価値を持つのか、スーパー業界でしっかりと考え、ネットスーパーとの差別化を明確にしていかなければなりません。

変えることと変えてはいけないこと

商品を販売して収益を上げるというビジネスモデルにおいては、やはりコスト面での変化が求められるものです。それは、スーパー業界も例外ではありません。つまり、スーパーの仕事の仕方が変わる可能性があるということです。実際には、これまでもスーパー業界の仕事は大きく変化して来ました。

設備や什器などの進化、ITの発展などによって「商品の販売」は基本的には簡素化に向かっています。受発注システムの自動化、POSによる販売動向の把握、セルフレジなど、業務を変える技術がたくさん登場しています。

また、生鮮食品の「店内加工」についても、センターなどで一括処理する企業が増えています。競争激化によるコスト面での要因に加えて、人手不足や作業人員を確保できない傾向が強まっていることもこの流れに拍車をかけています。

しかし、すべてを簡素化することは危険な行為でもあります。商品の販売というスーパー業界の仕事の本質まで機械に頼るようになってはいけません。センターでの店内加工にしても、そうすれば店舗の人員削減が可能になりますが、一度やめてしまったら、その技術を取り戻すことは難しくなります。

要は、コスト削減のための改悪は負のスパイラルに陥る危険性があるということです。バランスを考えて、変えることと変えてはいけないことの見極めがさらに大切になってくるのです。

業界の今後の将来性

市場はまだ伸びる可能性あり

注目が集まるのは、何と言ってもネットスーパーでしょう。

働く主婦や高齢者の増加で、宅配サービスは今後さらに伸びる余地があり、各社とも取扱品目を増やし、地域密着型の品揃えを充実させています。スーパー業界のなかでも、ネットスーパーは成長分野であるため競争は激しくなっていますが、消費者視点でのサービス強化に取り組み、顧客の増加につなげたいところです。

食品スーパーは、地元産の野菜や魚介類の売上が伸びていることもあり、地場食材を使った惣菜の品数増加や仕入れのルートの確立が急務になります。地の利を生かして、地域の消費者に独自のサービスを提供していくことで売上増加はまだまだ見込めるはずです。

おすすめの業界研究本

『日経業界地図 2017年版』日本経済新聞社

日本経済新聞社の記者が徹底取材をして、日本の180業界の最新動向や課題、将来の見通しを解説しています。企業間の相関図、企業・製品のシェア、業界のトレンドを示す表やグラフがビジュアライズされており、業界のことが一目でわかるようになっています。業界研究をするにはまず目を通しておきたい1冊です。

『会社四季報 2017年 2集春号』東洋経済新報社

国内の全上場企業の業績予想を中心に、所在地から財務情報まで、会社のことを知るのに欠かせない情報をまとめたハンドブックです。就職活動における業界研究から、株式投資といったビジネスユースに至るまで幅広く使えるのが人気の理由です。

『食品商業 2017年04月特大号』商業界

『食品商業』という雑誌の17年4月号で「スーパーマーケット仕事大全」という特集が組まれています。いわゆる業界研究本ではありませんが、日進月歩で変化しているスーパーマーケットという情報を扱うのは、書籍よりも雑誌のほうがスピードという点において有利だと考え、ピックアップしてみました。一通り目を通せば、現在のスーパー業界の基本的な仕事がわかるようになっています。

業界研究をすれば、就活の戦い方がわかる

いかがでしたでしょうか。

この記事だけでも、業界の展望や各企業の力関係など、様々な発見があったかと思います。業界研究をせずに企業だけを調べても、業界全体の流れがわからず、狭い視野での企業研究になってしまいます。

自分の志望する業界は、かなりの時間を割いてでも研究するべきでしょう。

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