履歴書での「現在に至る」の使い方

履歴書で「現在に至る」を使うときのポイント

履歴書を作成する際、「現在に至る」という表現を使うことがあります。
「現在に至る」は職歴欄を書くときに使われ、「現在はまだ在職中である」という状況を示す言葉です。

例えば、職歴欄に「2010年4月 株式会社○○産業 入社」と書いた場合、すでに退社していれば直下の欄には「2016年10月 株式会社○○産業 退社」と書きます。

しかし就活を行っている時点でまだ退社していない場合は、「2010年4月 株式会社○○産業 入社」の直下に「現在に至る」と記載します。この表記ひとつで、まだ前の勤務先を辞めていない状態で就活を行っていることを伝えることができるのです。

「現在に至る」という表現を使うことができるのは、履歴書の中でも職歴欄のみです。在学中に就活を行う学生は、職歴欄と書き方が似ている学歴欄にも「現在に至る」と書いてしまいがちですが、これは間違いです。学歴欄に在学中であることを明記する場合は、「現在に至る」ではなく「2017年3月 ○○大学○○学科 在学中」というように書きます。

履歴書で「現在に至る」と「以上」を同じ行に書いてもいいのか

履歴書の職歴欄と学歴欄には、文章の最後に「以上」と書き込んでおく必要があります。「以上」は履歴書における文章の結び言葉の一種で、上記の文章が書きかけではなく、伝えるべき事柄を全て書き終えたと証明する文言です。

職歴欄で例えるなら、「2016年10月 株式会社○○産業 退社」などの最終職歴を記載したあと、一行だけ空行をあけて右端に「以上」と書き込みます。

「現在に至る」と書く場合も同様で、「以上」は「現在に至る」と同じ行の右端に書くのではなく、必ず一行だけ空行をあけてから「以上」と書きます。同じ行に書くと、「現在に至る 以上」となってしまい、まるで繋がった文章のようになってしまいます。

「以上」はあくまで「本文は以上です」という意味で記載する文言なので、本文の一部である「現在に至る」とは別の行に書くようにしましょう。

無職の場合も「現在に至る」を書く必要はあるのか

再就職には2種類のパターンが考えられます。それは「在職中に新しい勤務先を探すパターン」と「退職後に新しい勤務先を探すパターン」です。

履歴書に「現在に至る」と書き込む必要があるのは、このうち「在職中に新しい勤務先を探すパターン」のときだけです。なぜなら、「現在に至る」という表現には「現在はまだ在職中である」という意味が込められているためです。

「退職後に新しい勤務先を探すパターン」の場合は、すでに前の勤務先を辞めているわけですから「現在に至る」と書く必要はありません。すでに無職となっている場合は「2016年10月 株式会社○○産業 退社」のように最終職歴を書き、空行を一行分あけてから「以上」と記載するだけでOKです。

退社したことを明記したうえで「現在に至る」と書くと、無職のまましばらく過ごしたというような印象を与えてしまいます。そのため、すでに退職済みの場合は「現在に至る」を使用しないのが正しい履歴書の書き方だとされています。

退職日さえキチンと記載していれば、「現在に至る」と書かなくても状況は伝わります。就活中に無職であることは特に珍しいことでも無いので、無職の方は物怖じせずに退職日だけを記載しておきましょう。

在職中に転職する場合にの「現在に至る」の書き方

在職中に転職を志す場合は、職歴欄に「現在に至る」と記載する必要があります。「現在に至る」を正しく書くためには、2つのポイントを守りましょう。

ひとつめのポイントは、入社日の直下の行に書くことです。例えば、「2010年4月 株式会社○○産業 入社」と書いた場合、在職中ならその直下に「現在に至る」と書きます。このとき、日付ではなく会社名にそろえて書くとよりキレイに見えます。

職歴

2010年4月 株式会社○○産業 入社
      現在に至る

という具合ですね。現在の日時を書く必要はありません。もしもすでに退職している場合は、「現在に至る」ではなく退社日を書き込みます。

ふたつめのポイントは「以上」は空行をあけてから右端に書くことです。上記でも説明しましたが、決して「現在に至る」と「以上」を同じ行に書いてはいけません。空行をあけることで見栄えが良く、読みやすくなります。

職歴

2010年4月 株式会社○○産業 入社
      現在に至る

              以上

このような書き方になります。また、「現在に至る」という書き方をせずに「2017年3月 株式会社○○産業 在職中」という表現を使うこともできます。どちらの書き方でも構いませんが、いずれにしても「以上」の使い方は変わりませんので書き忘れに注意しましょう。

1:退職予定日が決まっている場合

再就職のために就活を行う場合、在職中でも退職後でも同様に「前の勤務先は絶対に退職すること」が大前提です。そのため、基本的には履歴書に「退職予定です」などと当たり前のことを明記する必要はありません。

ただし、まだ在職中の身でありながら、退職する日が完全に決まっている場合には、職歴欄に退職予定日を記載することができます。これは「来月までに辞める予定」というような曖昧な状態ではなく、「〇月〇日に辞める」と確定している場合です。

退職予定日が決まっている場合でも、本来なら「現在に至る」と書くだけで大丈夫なのですが、急募の採用に応募する場合や、退職予定日が1ヶ月以内に差し迫っている場合などは退職予定日を書くことで面接を有利に進められることがあります。

企業は、できるだけすぐに働き始めることが可能な即戦力を優遇してくれます。
退職日が近いということを伝えれば、それだけすぐに働くことができるというアピールになるのです。

具体的な日付が決まっていない場合でも、「〇月までに退職」と、退職する月が決まっているなら退職予定日を記載できます。主に、契約社員として勤務していた方の契約が満了する日や、数か月前から勤務先に退職の旨を伝えて調整していた退職日などを退職予定日として扱います。「退職予定」とは書きますが、もうほとんど「確定」している日時を書くのがポイントです。

このように退職予定日が決まっている場合は、「2017年3月31日 契約満了により○○株式会社を退職予定」と書きます。日時が確定していない場合は「2017年3月末 契約満了により○○株式会社を退職予定」とします。退職予定日は現在ではなく未来の話なので、退職予定日を書く場合は「現在に至る」と書く必要はありません。
職歴欄の最後に退職予定日を書き、「以上」で締める形になります。

2:退職予定日が決まっていない場合

ハッキリとした退職予定日が決まっていない場合は、職歴欄の最後に退職予定日ではなく「現在に至る」と書きます。「現在に至る」と書くことで在職中であることを示すことができます。

そもそも、大前提として就活中の人は「前の勤務先は辞める」ことが決まっています。辞める日時が確定していない場合でも、履歴書を提出した時点で企業は「採用したらすぐに現在の勤務先は辞める」ものだと考えています。そのため、職歴欄に「現在に至る」と記載しておくだけで「現在はまだ在職中だけど近いうちに辞める予定」だと伝えられるのです。

退職予定日を記載しないと採用されないのではないか?と心配する方もいるかと思いますが、特にその心配はいりません。「現在に至る」と書いておけば、面接のときに「退職予定はいつですか?」と聞いてもらえます。

本来、退職予定日は履歴書に絶対書かなければならない項目ではありません。むしろ、退職予定日は面接官に口頭で伝えるのが一般的です。直接質問されてから、大まかな退職予定日を話せばよいでしょう。

ただし、退職予定日が遠すぎると採用される可能性が低くなるため注意が必要です。半年後・一年後の採用面接を受けているわけでもない限り、正確な退職予定日が決まっていない場合でも、面接日から1~2ヶ月以内には辞められるよう調整しておきましょう。

履歴書の職歴欄で入社と退社はしっかり書こう

履歴書の職歴欄には、これまでの入社・退社歴をしっかりと書いておきましょう。職歴欄に正しい経歴を書いておかなければ、経歴詐称として不採用や採用取り消しに繋がる可能性もあります。

基本的に、職歴欄にはこれまで働いてきた全ての企業の入社日と退社日を記載します。しかし、転職回数が多すぎて職歴欄が足りなくなってしまった場合は、少し工夫が必要です。

経験を積むためのポジティブな転職を繰り返した場合、履歴書とは別に「職務経歴書」を用意するのが一般的です。職務経歴書には、これまで働いた企業の業務内容や、そこで自分が担当していた業務、得た資格や経験を記載します。転職回数が多くて職歴欄が足りなくなった場合でも、職務経歴書を用意することで高い評価を得られる可能性があります。

一方、単に仕事が長続きしなかったために転職を繰り返した場合でも、出来る限り全ての勤務先を記載しましょう。それで職歴欄が足りなくなってしまった場合は、一番短い仕事やアルバイトを省いて書くことも可能です。

ただし履歴書から省いたからといって面接官に内緒にしてよいという訳ではなく、あらかじめ「職歴欄が足りなかったため、勤務日数の短かった仕事は省いてあります」と伝えましょう。

転職を繰り返した理由については面接官から何らかの追及があると思いますが、経歴を詐称した状態で内定を勝ち取ってもバレたときの反動が大きいため、正直に事実を伝えるのがベターです。

履歴書に賞罰欄がなかった場合「賞罰なし」はどこに書くのか

履歴書には「賞罰欄」が用意されていることがあります。賞罰欄は「賞(受賞歴または表彰歴)」と「罰(刑法で有罪判決を受けた経験)」を記載するための欄です。

しかし、学校や地域で貰った小さな賞や、正式に裁かれたわけでもない罰まで全て記載するわけではなく、多くの人が「賞罰なし」と書くしかないため、最近のJIS規格に準拠した履歴書には賞罰欄がありません。

そのため、特に賞罰がない場合、わざわざ履歴書に「賞罰なし」と記載する必要はありません。採用先の企業から指定された履歴書に賞罰欄がある場合のみ、賞罰について詳しく記載しましょう。

ちなみに、賞罰欄に書き込める賞は、ほとんどの人が名前を聞いただけでその凄さを実感できるような大きな賞だとされています。具体的には、スポーツの全国大会・世界大会入賞や、音楽や絵画の分野で高名な賞の受賞歴、人名救助などによって市や警察から表彰された場合などが賞罰欄に書き込める賞です。学校内で行われる合唱コンクールの金賞、地域のスタンプラリーで入賞、といった重要度の低い賞は基本的に記載しません。

胸を張って書き込めるほど大きな賞をとったとなれば、賞罰欄でアピールしたくなる方もいると思いますが、もし賞罰欄が用意されていない履歴書だった場合は職歴欄などに無理に書き込んではいけません。どうしてもアピールしたい受賞歴がある場合は、自己PR欄などに記載しましょう。

履歴書の職歴欄にアルバイトは書いた方がいいのか

履歴書の職歴欄にアルバイトを書くべきかどうかは、状況によって異なります。
基本的には「アルバイトも職歴に書くべき」とされていますが、書かないほうが良いパターンがいくつかあります。職歴欄にアルバイトを含めたほうが良い場合と、含めないほうが良い場合は以下の通りです。

職歴欄にアルバイトを含めた方が良い場合

  • アルバイトとして入社した後、実力を認められて正社員になった場合
  • 採用先企業にとって有益な経験をアルバイト積んでいた場合
  • アルバイトを除くと数年間無職扱いになる期間がある場合
  • 採用席企業での勤務形態がアルバイトまたは派遣社員だった場合

「職歴欄にアルバイトを含めない方が良い場合」

  • 新卒で就活をはじめる場合
  • アルバイト先が親や親戚の経営する会社だった場合
  • アルバイトを何度も変えていて職歴欄が足りない場合
  • 正社員から一度アルバイトを挟んで正社員の採用を目指している場合

職歴欄にアルバイト経験を書かない場合、職歴と職歴の間に空白の期間が出来てしまいます。面接官にその期間のことを聞かれた場合は、正直にアルバイト経験のことを話しましょう。

職歴欄に書かなかったからといって、面接官に職歴を隠して良いわけではありません。できれば、あらかじめアルバイト経験は省いてあることを名言しておいたほうが後々トラブルにならずに済むでしょう。

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